早稲田大学理工学部教授 (精神衛生学・心理学) 加藤 諦三氏

"石の上にも3年" という言葉は、既に過去のものとなってしまいました。 3年を待たずして会社を去ってしまう若者が年々増加しています。

私は心理学者として、早期離職が本人と組織に与える悪影響について憂慮しています。社会に出ると、学生時代とは質的・量的に異なるプレッシャーを体験することになります。今まで求められたことのない要求に対して、時には応えられないときもあるでしょう。失敗を通じて自分の弱点に気づき、それを改善する努力を通じて、人は心理的に成長します。3年も経たずして離職してしまうことは、そのプロセスが欠落してしまうことにもつながりかねません。また組織にとっては、知識や技能を継承すべき若者が離職してしまうことで、中長期的な競争力の低下が懸念されます。

人材を採用・配置・育成するにあたって、まずは若者の心理をよく理解しなければなりません。新入社員の段階からメンタル不調に陥って、離職に至ってしまうケースもあります。そうした若者の特徴をよく観察すれば、「うつ」につながりやすい「自責傾向」や「自己愛傾向」が強いなどの特性が見えてきます。企業組織の採用・育成プロセスにおいて、心理学・精神医学などの専門的な観点がますます必要になってくるでしょう。

若者の早期離職問題に真正面から取り組み、心理学・産業保健・精神医学などの専門的な視点からソリューションを提供するライフバランスマネジメント社を応援するとともに、個人と組織が良い関係を築き、積極的に若者の心理的な成長を支援する企業が一社でも多く広がっていくことを願ってやみません。

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