近年、入社1〜3年で辞めてしまう早期離職問題が深刻となっています。それに伴う影響は、採用・人材育成コストの増加、生産性の低下、組織風土への悪影響など多岐に渡ります。

3年以内に離職する新規学卒就職者の割合は、中学卒で7割、高校卒で5割、大学卒で3割にものぼることから、「七五三現象」とも呼ばれています。「石の上にも3年」という言葉がありますが、3年を待たずして辞めてしまう若者が増えており、離職に伴って企業にかかる負担は甚大です。

ある統計調査によると、新入社員の早期離職について悩みを持っている企業は3社に1社にも上ります。特に、IT業界のように、平均年齢が若い企業ほど、早期離職がもたらすダメージは大きいと考えられます。